トヨタ、3000億円投じ新試験場　電動車大量開発に備えについて

トヨタ自動車は新たな試験場を愛知県に設ける。11種類のテストコースに研究開発棟も備え、総投資額は3000億円規模となる見込み。トヨタはハイブリッド車（ＨＶ）や電気自動車（ＥＶ）など電動車では全方位の開発を進めており、30年までに年間550万台以上売る目標を掲げる。各国の環境規制に対応する電動車の大量投入に備え、開発効率化のための大型投資に踏み切る。

新試験場は愛知県の豊田市と岡崎市の境の山間部にあり、東京ドーム139個分にあたる約650ヘクタールの広大な土地に設ける。愛知県が造成する土地の引き渡しを受けて建設する。19年から順次稼働し、23年に本格稼働する予定だ。

　トヨタの寺師茂樹副社長は19日、愛知県豊田市で開かれた拠点用地の引き渡し式で「将来のクルマ社会に向けた研究開発の加速にこの地が貢献してくるものと確信している」と話した。

　世界の特殊な道路を再現した11種類のテストコースを整備する計画。19年にも稼働するコースはドイツの有名なサーキット「ニュルブルクリンク」なども参考にして山岳路を模した。全長5.3キロメートルのコースは高低差が約75メートルで、多数のカーブが設けられている。過酷な環境下で操縦安定性やブレーキ性能などをテストするためだ。

　このほか研究開発棟なども建設し、豊田市にある本社などから技術者などが移転する。本格稼働当初は3200〜3300人が新施設で働き、将来は3850人に増やす。

　トヨタは国内では豊田市の本社地区のほか、静岡県裾野市や北海道士別市にテストコースを持つ。北海道を寒冷地などの特殊条件でのテストに使う一方、他のコースは「それぞれ時間軸をわけて役割分担させていく」（寺師副社長）方向だ。具体的には静岡県では次世代技術、新拠点や本社では投入時期が近い車両のテストを行う。

　新拠点は日本や欧米などの先進国だけでなく、中国やインドなどの新興国でも多様化する規制や消費者ニーズへの対応もある。エンジン車のほか、ＨＶ、ＥＶ、燃料電池車（ＦＣＶ）など全方位のエコカー開発が増える一方で、現在の開発拠点は手狭になっていた。

　トヨタの18年３月期の研究開発費と設備投資の合計額は２兆3400億円と、５年前から４割増える見込み。先行投資が増えるなか、最近ではＥＶでマツダやデンソーと技術開発の新会社を設立するなど外部資源を活用し効率的に投資する姿勢も鮮明になっている。

　トヨタが国内にテストコースを設けるのは、1984年に稼働した北海道士別市の拠点以来となる。
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO27093950Z10C18A2TI1000/